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二酸化炭素が有望な資源となる。
CO2資源化ファンドをイメージして、
今後、関連銘柄、情報を集めていきたい。
7年ほど前、インドに投資をしていた時に、
「インドってカレーのイメージしかないけどね」と言われ、
10年ほど前、中国に投資をしていた時に、
「中国って共産主義でビジネスなんてできんの」と言われ、
今回は「二酸化炭素が貴重な資源になるだって？
だったらCO２削減とか意味ないじゃん」と言われました。
海水淡水化の時も砂漠で野菜の話も、
時計の流れに身を任せて生きている人には、ドラえもん話にしか聞こえないようです。
ただ、今回も私にははっきりと見える。
かつてそうだったように、
「CO2資源化ファンド」 「CO2原料ファンド」などなど、
中国、インド、水の時と同じように
CO2をパワーに変える企業を買い入れるファンドの創設の日がいつか来る。
長期投資の視点から言えば、
世の中不景気だと感じている間に、有望な技術を買うべきです。
土地も成長性もなんでもかんでも安いうちに仕込んでいくべきです。
CO２の資源化。
それは、今のCO２に対するイメージを180度変えるもの。
そして、地球と人類にパワーを与えてくれるものとなる。
そんな大転換にワクワクしないわけがありません。
CO2で大きく動かされている世の中をさらに大きく動かす動きになると感じている。
そして、CO2資源化の本格化はまだまだ先ですが、
実証事例が出てきています。
そこで今回、関連情報をアップしました。
こんな感じの循環社会が2020年やら30年には待っている。
未来は明るい。
関連する日本企業は成長する。
私はその大化け期待に投資をして、待ちたいと思う。では、以下に関連情報を記載します。
「グローバル二酸化炭素リサイクル」の概念をご存知ですか？
日照時間が日本の4倍近い砂漠で太陽電池発電によって
世界の人々に必要な全エネルギーを得ます。
因に2004年に63億7270万人の全世界の人々が消費した
一次エネルギー総量は4.71023 x 1020 Jです。
1000 Wm-2の太陽エネルギーが1日8時間得られる砂漠で
エネルギー変換効率15％の太陽電池を働かせて、
年間4.71023 x 1020 Jのエネルギーを電力の形で得るのには、
世界の主な砂漠の面積の和である1.6138 x 107 km2の
わずか1.85%に太陽電池を設置すれば足ります。
これはアラビア半島の主な砂漠の面積の12.1%に過ぎません。
しかし遠距離送電はできませんので、
この電力を用いて砂漠沿岸で海水を電気分解して水素を作ります。
ところで、砂漠に淡水はありませんし、淡水は世界の貴重な資源で、
世界の人々に必要なエネルギーを淡水から作りだすことは不可能ですから、
水素の製造には海水を使わざるを得ません。
しかし水素を造っても、水素を大量輸送する方法は全くなく、
開発の可能性もありません。その上、小規模な出力の水素燃料電池を除いて、
水素を大規模に燃焼させる装置は、全く開発されていません。
そこで、大量輸送でき広く世界で使われている天然ガスと同じメタンを、
この水素に二酸化炭素を反応させて作り、エネルギー消費地に送ります。
エネルギー消費地の大規模燃焼施設では、メタンを燃焼させた後、
二酸化炭素を回収して砂漠沿岸に送り返します。
これが、「グローバル二酸化炭素リサイクル」です。
グローバル二酸化炭素リサイクルを実行するために、
産業化されている技術には、太陽電池、
メタンタンカー（液化天然ガスタンカー）、煙突からの二酸化炭素回収などがあります。
液化二酸化炭素の輸送には、
輸送条件が液化石油ガス(LPG)とほとんど同じですから、
LPGタンカーがそのまま使えます。
産業となっていない要素システムは、
海水電解による水素製造と二酸化炭素と水素からメタンを造ることでした。
そして、二酸化炭素と水素からメタンを得る事がいよいよ可能となった。
二酸化炭素から有用な工業用原料や材料を作る技術が実用化間近だ。
＜三井化学＞昨年２月、二酸化炭素（ＣＯ２）からプラスチック（合成樹脂）原料の
メタノールを合成する実証設備が稼働した。
工場の排ガスに含まれるＣＯ２を濃縮して水素を混ぜ、
銅と亜鉛でできた触媒を通すとメタノールが生成される仕組みだ。
三井化学が大阪工場でＣＯ２と水素からメタノールを作る実証試験を始めて約１年。
試験では１４０トンのＣＯ２から１００トンのメタノールを作れるのを確認。
生産に必要なエネルギーを差し引くと、約７０トンのＣＯ２排出を減らせる計算だ。
メタノールの合成は銅や亜鉛の酸化物を主成分とする特殊な触媒を利用。
触媒は地球環境産業術研究機構、
三菱化学などと開発した。
実証試験では異物が混じった排ガスなども処理。
アルミニウムやケイ素などの酸化物を添加すれば効率が上がるのも確かめた。
倍かかる高いコストに見合う付加価値を付けるため、
三井化学はＣＯ２由来のメタノールを燃料に使う燃料電池システムの事業化を検討。
すでに燃料電池メーカーと話し合いを開始、
温暖化ガスを大きく減らせるメリットを訴え、
工場などに採用を働き掛ける考えだ。
メタノールから付加価値の高い樹脂を作る構想も抱く。
メタノールを基礎原料にして、ホルムアルデヒドをはじめ、エチレンやプロピレンを製造。
コンビナート内で合成樹脂など様々な製品に加工することが可能だ。
さらに、
三井化学は光触媒で水を水素と酸素に分解する技術も開発中。
実現すれば太陽、水、ＣＯ２という決して枯渇しない資源による人工光合成が完成する。
そして、こんな夢の技術を海外企業が放置したままなわけはない。
三井化学は中国の石油化学最大手である中国石油化工との合弁で、上海に２工場を建設する。
中国石油化工にとって魅力的だったのは
三井化学の技術。
工場の排ガス中の二酸化炭素（ＣＯ２）を、特殊な触媒でメタノールに変え、
さらにプラスチック原料にするというものだ。
中国政府が１１月に公表した温暖化ガスの削減目標には、
もの足りないとの声があがっているが、
今後、温暖化ガスの排出減が現地企業の課題になるのは間違いないという。
中国石油化工にとって三井化学の技術は対応策のひとつになる。
中国市場開拓でも、低炭素技術は強力な武器になってきた。
三井化学の田中稔一社長のインタビューコメント骨子
●優位事業に経営資源集中
●中国石油化工（シノペック）と上海で６００億円を投じる合弁事業拡大に調印し、
シノペックの原料調達力や現地での販売網を取り込む一方、
三井化学がコア事業であるフェノールの製造技術を供与する。
現地最大手との提携はメリットが大きい
●新興国需要の動きを見極めつつ、それに対応した自動車・家電用樹脂などの供給体制を構築する
●ブラジルに自動車や食品包装材に使う樹脂の販売会社を設立する。
日系の自動車メーカーの進出が加速しており、リオデジャネイロ五輪に向けたインフラ整備も進む。
自動車部品に使うポリプロピレン加工材料の現地生産も検討
●フェノールやポリプロピレンの加工材料など世界１～２位の事業を強化することに主眼を置く。
成長市場を取り込み、強い事業をより強くするトップ戦略
●昨年１０月に新材料開発センターとニュービジネス推進室を設立し、
精鋭部隊を投入し、ニュービジネス推進室は二酸化炭素（ＣＯ２）を
原料としたメタノール生成やバイオ樹脂の実用化など５～１０年先の研究開発に取り組む。
＜帝人、住友化学、住友精化、三菱商事＞ ＣＯ２から樹脂を作る研究に複数の企業が取り組んでいる。
帝人や
住友化学、住友精化、
三菱商事は東京大学工学部の野崎京子教授らと
ＣＯ２から新タイプのポリカーボネート樹脂を作る方法を開発した。
高温で熱すると一気に気化するため、
廃棄処理しやすい新材料として提案できる可能性もあるという。
用途の開拓と量産技術の開発を急ぐ。
＜関西電力＞ 徳島大学の三好徳和教授は関西電力と組み、
ＣＯ２を防腐剤の原料などに使う化合物に変える技術を開発。
ストロンチウムの新触媒を使い、１つの工程でＣＯ２の約５０％を化合物に変換する。
＜その他＞
CO2が地中でメタンする研究に関する研究：
http://eco-aya.info/energy-news/35-2009-05-22-06-59-53関連する先生：東大佐藤教授：
http://www.sys.t.u-tokyo.ac.jp/staff/sat.html研究室：
http://gpre.geosys.t.u-tokyo.ac.jp/lab/index.htmlまたCO2と水のみを使って、コンクリート廃棄物の再資源化に取り組む研究もある。
http://www.yy.t.u-tokyo.ac.jp/atsushi.iizuka/files/EcoReport.pdf＜メタノールの拡大へ：一例として、
パナソニック＞
パナソニックは、メタノールを燃料とする１００ワットの高出力燃料電池の開発を始める。
アウトドアやレジャーなど幅広い用途を想定しており、２０１１年度に実証試験を開始、
その後１～２年後をめどに商品化する計画だ。
二酸化炭素（ＣＯ２）の排出量が少なく、騒音もないクリーンな発電機として売り込む。
パナソニックはノートパソコンなどに使える２０ワットの小型メタノール燃料電池を開発済みだが、
出力を１００ワットに引き上げるため、燃料電池本体の容積を２０ワット品の約５・６倍に大きくする。
家庭から出るＣＯ２をメタノールに変換して車の燃料にする研究にも着手。
光触媒を太陽電池パネルに組み込み、太陽光を使ってＣＯ２を吸収しながらメタノールを
燃料とするバイオ自動車の動力源にする構想だ。
■再資源メタノールの普及のカギは、国の優遇税制（ドイツからのレポート）
http://www.rite.or.jp/Japanese/kicho/kikaku/now/now33/33_17.pdf戦後の石油化学産業の興隆以来、
日本の化学メーカーは石油由来のナフサをベースに大量のＣＯ２を発生させて樹脂などを製造してきた。
実用化にはコストなど課題も山積するが、これまでの方法から大転換する取り組みは今後も加速しそうだ。
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